Autodesk JapanでRevitの設備（MEP）分野の技術的な取りまとめをしている立場から、コンテンツ整備やユーザーの活用における最新状況をお伝えすることで、皆様のRevit MEPへの取組みをサポート致します。 また各会社様のRevit MEPの立上げをサポートしてきた経験を踏まえ、Revit MEPのスムーズな導入方法や留意点をご紹介致します。 建築設備系のゼネコン、設計事務所、サブコン関係者だけでなく、建築系・BIM推進部署の方々、またオーナ、設備メーカー、ビル管理、プラント関連、ベンダーの方々に幅広く、有用な情報をお届けいたします。

Autodeskでは、AutoCADやRevitのようなソフトウェア・ソリューションとAutodesk Forma/BIM360といったクラウド・ソリューションをひとつの統合されたプラットフォームにて提供しています。このBIMとクラウドのコラボレーションは、建設DXにどのようなインパクトを与えるのでしょうか。 本セッションでは、他業種のDXの事例を参考に建設DXとってBIMとクラウドが果たす役割を解説しつつ、プロジェクトデータ管理ツールであるACC/BIM360の重要な機能である指摘事項の使い方やBIMとの連携方法を提案します

近年、既存建築物の改装・改修工事や施設の維持管理・運用の高度化・効率化の推進が重要な課題となっています。 Autodesk Forma で共通データ環境（CDE：Common Data Environment）をクラウド上に構築すれば、設計者や施⼯者だけでなく、発注者や維持管理者も、建設プロジェクトに関わる様々なデータにアクセスできるようになります。 さらに Forge を活用すれば、維持管理者が必要としているデータにすみやかにアクセスできるように、Web アプリを作成し、外部データベースに保存されている修繕履歴の情報を Forge Viewer と組み合わせて表示することができます。 FM システム、不動産管理システム、BEMS のようなシステムと連携するために、Design Automation for Revit を使用して、Revit モデルの要素に属性情報を一括登録することもできます。 修繕の必要な場所を簡単に特定するための Viewer Extension の利用方法や、Revit モデルから詳細な情報を抽出する方法など、ワークフローをつなげるアイデアをご紹介します。

作成したBIMモデルを十分に活用していますか？干渉チェクや視覚的なシミュレーションといった活用範囲にとどまって、もったいないと感じていませんか？BIMモデルをもっと活用したいが、BIMソフトウェアを習得するにはハードルが高いと感じているユーザーに、クラウドベースのAssembleでBIMモデルから、ニーズに合わせてコンディショニング＝味付けして、業務で活用できるようになりましょう。例えば、材料、部材、型番、タイプ、工区、進捗ステータスといったニーズ合わせて構成、フィルター、色分けして積算、工程・進捗管理などにBIMモデルを活用展開しましょう。味付けされたBIMモデルを活用することで、より視覚的、効果的、効率的、経済的にプロジェクトを支援します。

現在、土木業界における産業人口は年々減っており、将来を担う人材が減少しています。様々な要因から、土木業界自体に入職する人材が少なく、業界人口の年齢層は今やひょうたん型です。私の所属する会社でも10年後にはベテラン社員の殆どが定年を迎えます。 そんな中でも、ベテラン社員は従来通りの業務量をこなしつつ、自身の年齢にタイムリミットを感じながら、若手人材への育成時間もどんどん増やしていかなければいけない一方、若手人材は10年後というタイムリミットの中で、何とか上司から技術や知見を習得しようと様々なツールやBIM360を初めとしたクラウドを活用しながら努力しています。 似た状況の会社が業界にも数多く存在している中で、土木業界ではそういった状況をなんとかしようと「i-Construction」や「BIM/CIM」といった政策や生産性向上手法が展開されているものの、まだまだ生産性向上への道のりは長いと考えています。 弊社では若手社員自らがAutodesk RevitやCivil 3D、Dynamoを使用しつつ、BIM360の様々な機能を活用し、経験豊富な管理職や協力会社を巻き込みながら、国の基準に捉われない能動的なBIM/CIMを通じて、今後10年後を意識した企業DXや人材開発の試行錯誤を行いました。 また、Generative DesignやBIM360の様々な機能を活用したナレッジの脱属人化によって、「若手とベテランの差」に立ち向かっています。 このセッションでは、効率化を意識したManagementに特化した能動的なBIM/CIM=「Infra BIM」と名付け、それらによる企業DXの試行錯誤の数々と検証過程、変わりゆく時代に適応する変革の震源地となる次世代人材の育成法設計について、今後の10年後を背負う若手の立場からご提案致します。