79 件の結果
業界
建築
業界トーク / Virtual 2021
BIM360, Revitと他ソフトウェアのデータ連携によるBIMコラボレーション
近年外資系企業を中心としてISO19650やPAS1192を中心とした国際規格や自社独自のProject Execution Planを構築している企業が日本の建設プロジェクトにも適用する事例が増えてきました。これらのプロジェクトではBIMやデータ連携を前提としたワークフローでプロジェクトを進めていくことが要求されます。 プレゼンテーション前半はそのようなワークフローを実現するために必要な人材をBIM Managerの採用要件から紐解いていきます。今後のBIM世界で活躍するために必要なスキルおよび経験を示していきます。 プレゼンテーション後半では実プロジェクトで運用する際に検討している項目を紹介します。 コラボレーション環境を活用することにより、手戻り減少などによる短工期での案件も見られます。一方で労働環境改善を目的とした残業規制による生産性の向上も課題の一つとなっています。社内外の環境の変化により現状のワークフローでは適切な運用ができないプロジェクトも見られます。 実案件においてデータ連携、ワークフローの自動化、テンプレート・ライブラリの整備により作業の効率化を図るうえでのトピックを紹介していきます。
業界トーク / Virtual 2021
ワンモデルBIMの中のRevitMEPと設計段階のBIM活用ツールとしてのBIMZONE-Σ
大林組は、日本でBIMという言葉が広く知られる前から全社でBIMに取り組んでいます。会社方針としてのBIM一貫利用を実施し、ワンモデルBIMをその実現手段として展開しています。設備でのRevit(MEP)の取組は、RUG公開情報を参考に、自社にて、ファミリ、テンプレート等の利用環境整備を行いつつ、設計施工PJを中心として複数PJに適用し、各PJでの様々な課題を克服し、現在に至っています。 本クラスにおいては、前半で、ワンモデルBIMでのRevit(MEP)の役割と関係者間での情報流通について得た知見について説明を行います。 設備分野において、可視化による顧客との合意形成や干渉チェックなどによる整合性の確保だけではなく、情報の活用や作業の自動化、他システムとの連携など、デジタルデータ、データベースとしての活用が進んでいます。 2050年カーボンニュートラルへの挑戦、2030年の温室効果ガス排出量削減目標の表明など、最近のエネルギー情勢の変化を踏まえ、より環境性能が高くサスティナブルな建物の実現に向けて、設備設計者の役割はますます大きくなりつつあります。 一方で、働き方改革での時間外労働時間の上限規制が2024年度に建設業界にもかかってきます。いかにして生産性向上を図り、労働時間を縮減するかが大きな課題として横たわっています。 後半では、設計段階での生産性向上のために、大林組が2011年より開発を継続している、建築BIMモデルの属性情報を活用した設備設計総合支援システム『BIMZONE-Σ』の開発の経緯と今後の展望について説明します。 設計初期段階で建築BIMモデルの属性情報と設備設計の様々な与条件データベース、設備負荷計算システム、エネルギー消費性能計算プログラムなどを連携させ、早期にシミュレーションを行い、結果をフィードバックすることで、より効率良く、高度な環境建築設計が実現できること目指しています。
業界トーク / Virtual 2021
BIM Level3を目指して ~「つながる」のではなく「つなげる」BIM~
大和ハウス工業は、BIM100%移行に向けた3年間の取組を経て、次なるステージに取り組んでいます。4年目に入り各セクション毎の連携を強化しています。その取組の一部をご紹介させて頂き、BIMに取り組む皆様の今後の参考になればと思います。 意匠・構造・積算の取組をご紹介します。 意匠分野について、 1)外構をコードを利用し効率良くモデリングする手法、及び積算との連携の事例をご紹介します。 2)メーカー横断の総合WEBカタログとRevitを連携させる事による建材DBとの連携事例をご紹介します。  3)モデリングの属性情報・位置情報を活用して胴縁を自動発生させ、生産部門及び積算部門との連携事例をご紹介します。 構造分野について 、1)各部門へ構造モデルを提供する為のBIM精度基準を制定した経緯と精度を確保する方法をご紹介します。  2)連携を見据えた構造図デジタル化のための取組をご紹介します。   積算分野について 、1)意匠からコードを利用した外構モデルを受領し、効率的に項目名、数量、単価を見積書へ反映するツールをご紹介します。 2)構造モデルから ヘリオスにて基礎を連携、すけるTONにて鉄骨を連携する際の課題と対応状況についてご紹介します。 各部門連携について、BIM360(共通データ環境;CDE)を活用し、データ交換のみならずクラウドコラボレーション及び履歴管理を行う事により、データの受け渡しルールや承認プロセスにも活用しています。
業界トーク / Virtual 2021
10年後を意識したInfra BIMによる企業DXの試行錯誤

現在、土木業界における産業人口は年々減っており、将来を担う人材が減少しています。様々な要因から、土木業界自体に入職する人材が少なく、業界人口の年齢層は今やひょうたん型です。私の所属する会社でも10年後にはベテラン社員の殆どが定年を迎えます。 そんな中でも、ベテラン社員は従来通りの業務量をこなしつつ、自身の年齢にタイムリミットを感じながら、若手人材への育成時間もどんどん増やしていかなければいけない一方、若手人材は10年後というタイムリミットの中で、何とか上司から技術や知見を習得しようと様々なツールやBIM360を初めとしたクラウドを活用しながら努力しています。 似た状況の会社が業界にも数多く存在している中で、土木業界ではそういった状況をなんとかしようと「i-Construction」や「BIM/CIM」といった政策や生産性向上手法が展開されているものの、まだまだ生産性向上への道のりは長いと考えています。 弊社では若手社員自らがAutodesk RevitやCivil 3D、Dynamoを使用しつつ、BIM360の様々な機能を活用し、経験豊富な管理職や協力会社を巻き込みながら、国の基準に捉われない能動的なBIM/CIMを通じて、今後10年後を意識した企業DXや人材開発の試行錯誤を行いました。 また、Generative DesignやBIM360の様々な機能を活用したナレッジの脱属人化によって、「若手とベテランの差」に立ち向かっています。 このセッションでは、効率化を意識したManagementに特化した能動的なBIM/CIM=「Infra BIM」と名付け、それらによる企業DXの試行錯誤の数々と検証過程、変わりゆく時代に適応する変革の震源地となる次世代人材の育成法設計について、今後の10年後を背負う若手の立場からご提案致します。

オートデスク製品説明会 / Virtual 2021
あなたの作業がもっとラクになる! - Dynamo に Generative Design を添えて -

Generative Design は、人間とコンピューターが協調して行う設計プロセス、のことを指します。従来の設計プロセスでは、設計案の作成も評価も全て人間が行います。これにより、検討する設計案の量や質に制約が生まれてしまいます。一方で Generative Design を用いた設計プロセスでは、設計案の作成に必要なパラメータ(入力値)と、設計案を評価する定量指標(出力値)を人間が設定し、コンピュータが「よりよい設計案」を自律的に探求しながら、人間と協業して設計案を絞り込んでいきます。これにより、より革新的な設計案をより短時間で導き出すことが出来るようになります。 弊社の AEC 系のソリューションの中では、Revit 2021 から Generative Design が使用できるようになりました。一般的に公開されている事例は Revit を活用した建築向け Generative Design の事例が多く、土木設計で Generative Design がどう使えるのか、想像がつかない方が多いかもしれません。そこで本セッションでは、弊社の AEC 系ソリューションにおける Generative Design の概要に加えて、土木設計で使える Generative Design の例や、Generative Design を Civil 3D と組み合わせて使用する裏ワザをご紹介します。また、土地造成に特化した Generative Design とも言える、Civil 3D 2022 上で使える Grading Optimization に関しても、その概要を解説します。

業界トーク / Virtual 2021
木造住宅設計でのREVIT活用のすすめ~在来工法で建てられた木造建築物の実施設計でのREVIT活用事例と手順書(チュートリアル)とファミリの公開!
2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57%を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76%、23,000千戸(国土交通省「住宅着工統計」(2018年))といわれている。(ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22% で6,721千戸)。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅(昔から日本にある在来工法のもの)」及び「木造住宅(ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの)」と答えた者が74.7%となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。  在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり(請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。)木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。   一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」(2021年1月 国土交通省調べ)から、1)設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46%で、そのうち専門設計事務所(意匠、構造、設備の単独事務所)は32%と低い、2)個人事務所(1~5人以下)の導入割合は25%と低い、3)BIM未導入の組織のうち約50%は少なくとも3年以内に導入を検討している、4)導入後に積極的に活用できているのは53%とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50%がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。
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